信用取引の基礎知識・保証金維持率に気をつけろ

信用取引というのは保証金を預けることによって、
その何倍もの取引きが行えるものだ。

なので保証金はしっかり積んでおかなければならないし、
その保証金でできる範囲の取引きに押えておかなければならない。

もちろん、
現時点で保証金が足りなければ、
新しく売買することはシステム上できなくなるが、
問題は、
評価損がふくらんだことによって、
追加の保証金が必要になる場合もあると言うことだ。

保証金の追加は、
追加保証金と呼ばれ通称「追証（おいしょう）」という。

追証が発生するケースには2通りあって、

• 保証金総額が30万円未満になった時
• 保証金維持率が証券会社の規定より下がった時

まず法律で30万円以上の保証金が必要とされているので、
保証金は必ず30万円以上、
入金しておく必要がある。

保証金をそのまま置いたまま信用売買している場合は、
保証金維持率が規定の率より低くなるまでは追証は発生しない。

だが保証金を使って現物株を売買することもできる。

この場合、
その現物株の株価が下がると、
保証金の総額が30万円を割ることもある。

こういう場合は、
すぐに追証を入れて保証金を30万円以上にする必要がある。

現物株を担保にして保証金代わりに使うことを代用証券と呼ぶが、
これは実はやらない方がいい。
株の下落が思わぬ出費につながってしまうから。

追証の発生原因のもう一つは、
保証金維持率が証券会社の規定の率を割ったときだ。

証券会社ごとに、
保証金維持率というのが決まっていて、
それを割ると追証を入れろという連絡が来る。

たとえば楽天証券の場合、
保証金維持率が大引け後に２０％割れになると、
追証が発生する。

保証金維持率が20％台になったら、
信用売買の建て玉を一つくらい返済しておく方が無難だ。

理想を言えば保証金維持率は35％以上に維持したい。

そうするとナンピン買いができる余裕も生まれるしね。